全国の従業員数・職員数500名以上の企業・団体で研修を担当する30歳以上の会社経営者、会社員、公務員及び、
研修を受講したことのある27歳以上の会社経営者、会社員、公務員に、研修についてのアンケート調査を実施しました。
その結果、研修担当者、受講者双方が[知識レベル等を考慮したクラス分け]が研修に最も必要と回答。
また、実業務へ与える影響について、研修よりOJT(実際の仕事を通じて仕事に必要な知識・技術・技能・態度などを
意図的・計画的・継続的に指導し、修得させる方法)の割合が高いと答える受講者が多い結果となり、
研修担当者に比べ研修を重要視していない受講者の実態が浮き彫りとなりました。
【結果からみるポイント】
■研修に欠かせない要素一位は、[知識レベル等を考慮したクラス分け]
社員教育・研修を実施・受講する上で欠かせない要素について尋ねたところ、
研修担当者、受講者共に[知識レベル等を考慮したクラス分け]が最も多く(研修担当者26％、受講者35％)、
次いで、予習・復習(研修担当者21％、受講者20％)、資料の事前配布(研修担当者20％、受講者20％)、
質疑応答(研修担当者17％、受講者18％)と続いた。
その他自由回答としては、[ワークショップ形式の参加型研修][研修後の力量評価(理解度テスト)]
[時間]などの意見が挙げられた。
研修担当者、受講者の双方から高いニーズがあることがわかった[知識レベル等を考慮したクラス分け]だが、
実際の研修現場ではなかなか実現できていないケースが多いのが現状である。
今後、より効果的な研修を行うためには、[クラス分け[がひとつのカギになると言える。
■研修に適した学習内容、研修担当者と受講者の意見に差異
先に回答された[研修に欠かせない要素[ を取り入れた研修を実施する際に、最も適した学習内容について質問したところ、
受講者は、業務に直結する内容(27％)、リーダーシップ研修(17％)、資格系(17％)、語学系(16％)と回答した。
一方、研修担当者は、業務に直結する内容(44％)、リーダーシップ研修(30％)が7割以上の意見を集め、
資格系(2％)、語学系(6％)は少数意見に留まった。
本質問はあくまでも一定の条件下での学習内容についての内容であるため、一概には言い切れないが、
受講者は自身への先行投資を、研修担当者は会社や業務への直接的な貢献を期待できる講座を選定するという傾向が見られた。
■eラーニング研修の場合、受講者の半数以上が[1週間未満で終了できる]
約1時間の研修をeラーニングで実施または受講する場合、何日間までに学習を終了してほしい／終了するかという質問について、
研修担当者が3日-1週間未満(25％)、1週間-2週間未満(22％)で終了するのが望ましいと回答したのに対し、
受講者の半数以上が1週間もかからずに研修を終了すると回答した。
(1日-3日未満(33％)、3日-1週間未満(21％))
eラーニングを使った研修の場合、時間や場所を気にせずに自分のペースで学べるメリットがあるためか、
研修担当者の期待以上に、受講者が積極的に研修を受ける姿勢が伺えた。
今後は、研修におけるeラーニングの活用にも大いに期待したいところである。
■受講者が考える実業務への影響力、[研修10％・OJT90％]
研修とOJTを比べたときに、仕事のやり方や必要な知識を学べる割合について、
研修担当者は研修から30％・OJTから70％(32％)が最も多い結果となった。
一方、受講者は研修から10％・OJTから90％(31％)が最も多く、研修担当者に比べ、
研修よりOJTの影響力が大きいと考える傾向が見られた。
これは、研修(座学)で知識を得てOJTで実務力・実践力を磨くというイメージが強いことが一因と推測される。
今後は、ロールプレイングなどを積極的に取り入れた参加体験型の研修を行うなどといった工夫が求められるだろう。
【アンケート調査概要(研修担当者)】
調査期間 ：2010年8月18日(水)-8月19日(木)
調査方法 ：Webアンケート方式
調査対象 ：全国の従業員数・職員数500名以上の企業・団体で研修を担当する30歳以上の会社経営者、会社員、公務員100名
職業内訳 ：会社員・団体職員(83％)、地方公務員(8％)、国家公務員(5％)、会社経営者・役員・団体役員(4％)
男女内訳 ：男性(90％)、女性(10％)
年代別内訳：30-39歳(23％)、40-49歳(43％)、50-59歳(29％)、60-69歳(5％)
【アンケート調査概要(受講者)】
調査期間 ：2010年8月18日(水)-8月19日(木)
調査方法 ：Webアンケート方式
調査対象 ：全国の従業員数・職員数500名以上の企業・団体で研修を受講したことのある27歳以上の会社経営者、
会社員、公務員100名
職業内訳 ：会社員・団体職員(83％)、地方公務員(16％)、国家公務員(1％)
男女内訳 ：男性(86％)、女性(14％)
年代別内訳：27-29歳(6％)、30-39歳(35％)、40-49歳(33％)、50-59歳(25％)、60-69歳(1％)
研修を受講したことのある27歳以上の会社経営者、会社員、公務員に、研修についてのアンケート調査を実施しました。
その結果、研修担当者、受講者双方が[知識レベル等を考慮したクラス分け]が研修に最も必要と回答。
また、実業務へ与える影響について、研修よりOJT(実際の仕事を通じて仕事に必要な知識・技術・技能・態度などを
意図的・計画的・継続的に指導し、修得させる方法)の割合が高いと答える受講者が多い結果となり、
研修担当者に比べ研修を重要視していない受講者の実態が浮き彫りとなりました。
【結果からみるポイント】
■研修に欠かせない要素一位は、[知識レベル等を考慮したクラス分け]
社員教育・研修を実施・受講する上で欠かせない要素について尋ねたところ、
研修担当者、受講者共に[知識レベル等を考慮したクラス分け]が最も多く(研修担当者26％、受講者35％)、
次いで、予習・復習(研修担当者21％、受講者20％)、資料の事前配布(研修担当者20％、受講者20％)、
質疑応答(研修担当者17％、受講者18％)と続いた。
その他自由回答としては、[ワークショップ形式の参加型研修][研修後の力量評価(理解度テスト)]
[時間]などの意見が挙げられた。
研修担当者、受講者の双方から高いニーズがあることがわかった[知識レベル等を考慮したクラス分け]だが、
実際の研修現場ではなかなか実現できていないケースが多いのが現状である。
今後、より効果的な研修を行うためには、[クラス分け[がひとつのカギになると言える。
■研修に適した学習内容、研修担当者と受講者の意見に差異
先に回答された[研修に欠かせない要素[ を取り入れた研修を実施する際に、最も適した学習内容について質問したところ、
受講者は、業務に直結する内容(27％)、リーダーシップ研修(17％)、資格系(17％)、語学系(16％)と回答した。
一方、研修担当者は、業務に直結する内容(44％)、リーダーシップ研修(30％)が7割以上の意見を集め、
資格系(2％)、語学系(6％)は少数意見に留まった。
本質問はあくまでも一定の条件下での学習内容についての内容であるため、一概には言い切れないが、
受講者は自身への先行投資を、研修担当者は会社や業務への直接的な貢献を期待できる講座を選定するという傾向が見られた。
■eラーニング研修の場合、受講者の半数以上が[1週間未満で終了できる]
約1時間の研修をeラーニングで実施または受講する場合、何日間までに学習を終了してほしい／終了するかという質問について、
研修担当者が3日-1週間未満(25％)、1週間-2週間未満(22％)で終了するのが望ましいと回答したのに対し、
受講者の半数以上が1週間もかからずに研修を終了すると回答した。
(1日-3日未満(33％)、3日-1週間未満(21％))
eラーニングを使った研修の場合、時間や場所を気にせずに自分のペースで学べるメリットがあるためか、
研修担当者の期待以上に、受講者が積極的に研修を受ける姿勢が伺えた。
今後は、研修におけるeラーニングの活用にも大いに期待したいところである。
■受講者が考える実業務への影響力、[研修10％・OJT90％]
研修とOJTを比べたときに、仕事のやり方や必要な知識を学べる割合について、
研修担当者は研修から30％・OJTから70％(32％)が最も多い結果となった。
一方、受講者は研修から10％・OJTから90％(31％)が最も多く、研修担当者に比べ、
研修よりOJTの影響力が大きいと考える傾向が見られた。
これは、研修(座学)で知識を得てOJTで実務力・実践力を磨くというイメージが強いことが一因と推測される。
今後は、ロールプレイングなどを積極的に取り入れた参加体験型の研修を行うなどといった工夫が求められるだろう。
【アンケート調査概要(研修担当者)】
調査期間 ：2010年8月18日(水)-8月19日(木)
調査方法 ：Webアンケート方式
調査対象 ：全国の従業員数・職員数500名以上の企業・団体で研修を担当する30歳以上の会社経営者、会社員、公務員100名
職業内訳 ：会社員・団体職員(83％)、地方公務員(8％)、国家公務員(5％)、会社経営者・役員・団体役員(4％)
男女内訳 ：男性(90％)、女性(10％)
年代別内訳：30-39歳(23％)、40-49歳(43％)、50-59歳(29％)、60-69歳(5％)
【アンケート調査概要(受講者)】
調査期間 ：2010年8月18日(水)-8月19日(木)
調査方法 ：Webアンケート方式
調査対象 ：全国の従業員数・職員数500名以上の企業・団体で研修を受講したことのある27歳以上の会社経営者、
会社員、公務員100名
職業内訳 ：会社員・団体職員(83％)、地方公務員(16％)、国家公務員(1％)
男女内訳 ：男性(86％)、女性(14％)
年代別内訳：27-29歳(6％)、30-39歳(35％)、40-49歳(33％)、50-59歳(25％)、60-69歳(1％)
