導入実績3000超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は、社会人・学生計100名を対象に、デジタルバッジ取得に関する調査を実施いたしました。
デジタルバッジの認知度は約2割。取得率はさらに限定的
デジタルバッジの認知度は社会人で26％、学生で20％に留まり、取得率はさらに限定的な結果となりました。一方で、未取得層の多くが「興味はある」と回答しており、ポジティブなイメージを持っていることが読み取れます。
【調査結果1．デジタルバッジの認知度】
メリットは「SNS共有」と「恒久性」。課題は「使い道の不明さ」
メールやSNSでのスキル証明、紛失の心配がないといった利点が評価される一方で、最大の課題は「具体的な使い方・使い道がわからない」点にあります。社会人の54.5％、学生の66.7％がこの点を挙げており、普及に向けた大きな障壁となっています。
【調査結果6．デジタルバッジの課題】
キャリアアップに直結すれば活用意向は4割超へ
デジタルバッジを「知らない」と答えた層であっても、就職・転職・キャリアアップに役立つのであれば「積極的に活用したい」とする意見が4割を超えました。今後は企業側の採用プロセスでの評価や、具体的な成功事例の共有が普及のカギとなります。
【調査結果11．今後の活用意向】
本報告書でわかること（調査結果のサマリ）
- デジタルバッジの現在地：認知と取得の実態
社会人・学生それぞれの認知度、取得率、および関心度の詳細比較。 - 紙の証明書にはない「デジタルならではの利点」
スマホでの持ち運びやスキル証明の恒久性など、受講者が感じているメリット。 - 普及を阻む「致命的な弱点」と解決への糸口
なぜ「使い道がわからない」のか。現場の困りごとと、求められる施策の分析。 - 採用・評価の現場への期待値
キャリアアップに役立つための企業・教育機関連携の必要性について。
アンケート調査概要
| 調査目的 | 社会人や学生におけるデジタルバッジの認知度や取得状況を調査し、課題と今後の動向を探る |
|---|---|
| 調査期間 | 2024年11月25日～11月26日 |
| 調査方法 | Webアンケート調査 |
| 調査対象 | 社会人50名、学生50名（計100名） |
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会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役社長 はが 弘明 ／ 代表取締役COO 吉田 自由児
URL：https://www.digital-knowledge.co.jp/
