eラーニングで官公庁・企業の社内研修・新人社員教育をサポート

eラーニング研修・社員教育
【企業・官公庁向け】

組織の数だけ必要な研修の“カタチ”があります。

企業内研修をトータルサポート

組織の数だけ必要な研修の“カタチ”があります。

近年、従来の集合研修とeラーニングとのブレンディング学習やアクティブラーニング、反転学習といった、多様化する研修スタイルのシームレスな実現に注目が集まっています。
さらに、「能力・スキルの見える化」や「学習履歴(教育ビッグデータ)の活用」にも期待が高まっています。そこで鍵となるのが、すべての研修の進捗から成果までを一元管理できる、進化した「学習管理システム」です。

デジタル・ナレッジでは、企業研修専門のコーディネータがお客様の課題や目的を一つひとつお伺いします。
「1500の導入実績」と「お客様の想い」を元に、最適化された「世界で唯一のオリジナル研修」をご提案いたします。
あわせて、多様な教育スタイルを実現する当社独自の管理システムやスマートフォン・タブレットなどの最新のIT機器を活用し、高い研修効果をお求めの企業・官公庁様の課題解決に取り組みます。

eラーニングシステムと研修専用サービスをセット

デジタル・ナレッジの社内教育・研修向けソリューションとして学習管理システム『KnowledgeDeliver』と各種研修専用サービスをセットでご提供致します。

学習管理システム(LMS)と各種研修専用サービスを用いることで、効果測定や研修の費用対効果などを計測することが可能です。その他、eラーニング以外の学習履歴や行動測定について「LRS」と連携することで、確認することができます。

LMS関係図

企業研修におけるeラーニングの活用シーン

■ 新入社員向け研修

新卒研修で扱われることの多いビジネスマナーや社会人としてのマインドセットなどの研修内容は、その多くをeラーニングで実施することができます。座学(知識学習)をeラーニングで個別に事前学習し、集合教育では演習やグループワーク、ディスカッションといった応用に充てることで、研修を効率的に行うと同時に研修全体の教育効果を上げることが可能です。 新入社員研修は普遍的な内容が多いことから、一度作った教材を繰り返し使用することができる点もメリットです。毎年新入社員研修を行うという企業にとってはeラーニングを活用することで、従来かかっていた会場費や交通費、宿泊費、講師費などの負担軽減も期待できます。

■ 全社員向け研修

働き方や人材の多様化が進むなか、多くの社員を一同に集めて行う集合研修は企業側にとっても社員側にとっても大きな負担となっています。そこで研修の一部をeラーニング化する動きが活発化しています。情報セキュリティやコンプライアンス、メンタルヘルス教育など、全従業員に必要であり、かつ個別学習でも対応可能な内容についてはeラーニングの活用が効果的です。確認テストの実施や受講管理も容易なため、全社的な知識定着や必須研修の実施にも有効です。
このように、従来の集合教育にeラーニングをうまく組み合わせた「ブレンデッドラーニング」を採用する企業がコロナ以降急増しています。どこまでをeラーニングで実施し、どこからを対面型教育で行うかは組織によって、あるいは解決したい課題によって異なりますが、それぞれに合ったeラーニングの活用で研修の効率化や教育効果の最大化を図ることができます。

■ 現場で働く人を対象とした実践型教育

従来は座学を中心としたeラーニングが主流でしたが、最近では店舗や飲食店、工場、医療などの現場で働く人たちを対象にした「実践型eラーニング」が増加傾向にあります。作業手順や操作方法、調理方法、接遇マナーといった“実際の動作を伴う手順やコツ”を動画教材化することで、大人数に向けてより分かりやすく伝えることが可能となりました。実践型eラーニングはスマホやタブレットを使い、現場でのすき間時間に気軽に視聴されているという特長があり、スマートデバイスの普及によって広がった新しい教育スタイルといえます。
こうした内容はこれまでOJT で教育されていた内容ですが、拠点や店舗によって教育レベルにばらつきが生まれやすいという弱点がありました。eラーニングを活用すれば教育内容を均一化でき、営業力強化やサービスの質向上、新人スタッフの即戦力化、売上向上などが期待できます。また、教える側である先輩社員や作業熟練者の手を止めることがなくなるため、生産性向上にもつながります。

■ 企業理念や経営方針などの浸透教育

企業理念や経営方針などの浸透教育にもeラーニングが活用されています。たとえば、新人に向けた企業理念の説明、期末の振り返りや年頭の抱負、または特定の取り組みに対するコメントなど、企業の代表や経営陣のメッセージを撮影して動画コンテンツ化し、LMSで配信します。トップの熱意や想いをダイレクトに伝えることができますし、ちゃんと視聴したかどうかの確認(受講管理)も行えます。
企業が目指す方向性をきちんと従業員へ発信できているかどうかは、従業員エンゲージメントを高めるだけでなく、働きやすい職場づくりやひいては企業そのものの成長や競争力アップにもつながります。従業員が企業への愛着を持ち、長く働き続けたくなる環境をつくるためにもeラーニングを効果的に活用していきましょう。

■ 社外パートナー向け教育

eラーニングは、社内だけでなく社外へ向けた教育にも活用できます。たとえば、全国各地に散らばる代理店や業務委託先といった社外パートナーに対し新サービスや新製品についての周知徹底を行う必要がある場合、社員が現地へ赴くよりも、eラーニングを介して研修動画を配信した方が効率的です。場所や時間を問わず受講できるため、海外の関係者への教育研修に使われているケースもあります。

その他、様々な要望をサポート

下記のような企業独自の要望を解決します。

社内の情報伝達ツールとしてeラーニングを活用したい。部内でPPT資料の配布やテストやアンケートを実施したい。

社内の情報伝達ツールとしてeラーニングを活用したい。部内でPPT資料の配布やテストやアンケートを実施したい。

KnowledgeDeliver ナレッジデリ
対面研修の時間とコスト削減の為、eラーニングにて事前確認や予習を行い、反転学習を実現したい。

対面研修の時間とコスト削減の為、eラーニングにて事前確認や予習を行い、反転学習を実現したい。

KnowledgeDeliver
実際の研修パックとLMSを使ったeラーニングの組み合わせにて研修実施から効果測定を行い、総合評価まで一括管理したい。

実際の研修パックとLMSを使ったeラーニングの組み合わせにて研修実施から効果測定を行い、総合評価まで一括管理したい。

KnowledgeDeliver
研修所のペーパーレス化に向けてタブレットを配備し研修の効果測定やツールの導入などの支援をしてほしい。

研修所のペーパーレス化に向けてタブレットを配備し研修の効果測定やツールの導入などの支援をしてほしい。

お客様の声

当社のeラーニングシステムをご利用中のお客様の声をご紹介します。

eラーニング研修・社員教育【企業・官公庁向け】

トヨタ自動車株式会社

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株式会社すかいらーくホールディングス

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オンライン研修とは?

改めてオンライン研修とは何か?というところから、オンライン研修のメリット、今後オンライン研修を実施していく上でのポイントをまとめて紹介していきます。

研修に動画を使用するメリット

研修に動画を活用するメリットや研修動画の種類、効果的な動画教材を制作する上でのポイントをまとめて紹介していきます。

eラーニング導入のメリット・デメリットとは

「企業研修」「教育ビジネス」「大学・高等教育」における効果的な活用方法や、学習者側・提供者側双方からみた、eラーニングとその他学習方法のメリット・デメリットなど詳しくご紹介します。

「eラーニングでの社内教育・企業研修」ワンポイント知識


社会や市場が目まぐるしく変化する現代において、改めて見直すべき“社内教育の重要性”とは? 2つの視点をご紹介します。

①社内教育が必要な理由
~社会変化から見た教育の重要性とeラーニングの優位性~

1つは、社員一人ひとりに求められるスキルや知識、情報の多様化です。

業務に直結するスキルや知識はもちろん、企業理念やビジョン、コンプライアンス、情報セキュリティ、個人情報保護、ハラスメント対策、猛スピードで進化するテクノロジーやグローバル社会の動向まで、超情報化社会に生きる私たちは常に新しい情報を身に付けアップロードしていく必要性に迫られてます。もちろん、すべてを社内教育でカバーする必要はありません。しかしながら「一社員のコンプライアンス違反で企業が倒産」という例もあるように、組織の人材教育には世間の厳しい目が向けられています。

もう1つは、求められる人材像の変化です。

決められたことを忠実に実行するだけでは熾烈な競争社会を生き残っていくのは難しい時代です。今求められているのは、自ら考え、創意工夫し、新しいビジネスや価値をゼロから作り上げていくことができる「主体性のある人材」。グローバル化の観点からもこの流れは必然といえるでしょう。

社内教育が必要な理由

これまでの社内教育は集合教育やOJTが主流でした。

しかしながら、上記のような変化のなか、従来通りの教育では対応が難しくなってきています。スピーディに環境変化に対応し、社内ナレッジの共有を徹底し、よりフレシキブルに社員一人ひとりの生産性を高めるべく多くの企業が取り入れているのが「eラーニング」です。社内教育をeラーニング化することで次のようなメリットが生まれます。

社内教育におけるeラーニングのメリット

  • 国内外問わず多拠点に対する一斉かつ均一な教育の実施が可能。
  • eラーニングで事前予習を行うことで反転学習を実現できる。
  • いつでもどこでも学習ができるため教育機会や学習時間の増大が見込める。
  • 一度作ったコンテンツ(教材)は繰り返し利用可能。
  • 講師の手配状況や事情に左右されず継続的に教育を実施できる。
  • 集合教育の効率化やコストカットが期待できる。
  • 画一的な教育ではなく、一人ひとりに最適な教育を実行しやすい。
  • 学習管理や集計、効果測定が容易に行える。
  • 人事データベースとの連携などによりさらなる人材活用への布石が打てる。

こうした背景により、企業や官公庁における教育ICT活用はここ数年で飛躍的に拡大し、今や集合教育とeラーニング教育の併用(いわゆるブレンデッドラーニング)は、ほぼ定番となりつつあります。

②社内教育にeラーニングを取り入れる際の3つのポイント
~「飽きさせないコンテンツ」「運用のしやすさ」「集合教育・OJTとの連動」~

1.飽きさせないコンテンツ

コンテンツはなるべく短く
学習者を飽きさせないコンテンツ(教材)作りは重要です。たとえばコンテンツの長さ。だらだらと長いだけの教材は学習者の意欲を低下させ、受講も長続きしません。お勧めはすきま時間でも気軽に学べる5分程度のコンテンツ。最近ではスマホ向けに30秒~1分程度の教材も増えています。テンポよく学べて、内容がしっかりと頭に残る、そんな教材作りを目指しましょう。
動画・映像の学習効果を活用
映像から情報を得ることに慣れている現代、動画教材を活用しない手はありません。とくに接客や作業手順といった内容を映像化することは大変効果的です。動画にテロップを付けたり資料を同時視聴することでよりわかりやすく、学習者を惹きつける教材を作ることができます。

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2.運用のしやすさ

直感的に操作できるインターフェースと機能
せっかく導入したeラーニング、「なんとなく使いづらい」「操作が難しい」と敬遠されてしまっては意味がありません。学習者側はもちろん、運用者側においてもマニュアルいらずで直感的に操作できる“わかりやすさ”が重要です。インターフェースから機能まで、わかりやすさにこだわって設計してみましょう。そのためにはある程度自由にカスタマイズが効くLMSが安心です。
一元管理化と“見える化”
LMSの特長のひとつである学習管理機能。あらゆる教育研修の進捗から成果まで一元管理ができます。受講者アンケートの実施・集計や学習が遅れている受講者を抽出しメール送信するなどのメンタリングも可能。教育研修に関する統合的なデータが蓄積されることで、今注目される学習履歴(教育ビッグデータ)の活用など、さらなる人材育成の可能性も広がります。

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3.集合教育・OJTとの連動

教育効果を最大化する連動のさせ方
これまで行ってきた集合教育やOJTにeラーニングをうまく連動させることで、研修の効率化や教育効果の最大化を狙います。連動のさせ方は組織によって、あるいは解決したい課題によって異なります。
今後はeラーニングだけでなく集合教育、OJTなどあらゆる教育研修を統合的に管理できるLMSが主流となっていくでしょう。
  • 新入社員研修や中途採用者研修のすべて、あるいは一部をeラーニング化し、その後に全社的な集合教育へと連結。
  • 座学の部分(知識学習)はeラーニングで個別に事前学習し、集合教育では演習やグループワーク、ディスカッションといった応用に充てる反転学習により、研修効率化とより高度な教育体系を構築。
  • 各店舗で独自に行っていたOJTを映像コンテンツ化し、eラーニングで配信することで全店舗の教育レベルを均一化し、売り上げアップを実現。
「VR」で体験トレーニング
これまでのeラーニングの主要用途は「知識学習」でした。しかしながら昨今、仮想現実技術「VR」を使って「体験」を伴う教育研修を実現できないかという試みが活発化しています。教育研修における「体験」という分野はこれまでOJTがその役割を担ってきましたが、VRの活用により、教育スタイルの変化やこれまで不可能だった教育研修の実現などが期待されています。
  • 【VR×危険体験】
    事故・災害・極地など再現が難しい危険体験をVRで提供。例:厨房での火事発生時の消火等(火はCGで合成)
  • 【VR×ロールプレイ】
    激しいクレーマーへの対応や接遇、面接など、相手役が必要な体験をVRで提供。VRなら何度でも繰り返しトレーニングやシミュレーションが可能。
  • 【VR×マニュアル】
    手順等を示すマニュアルをVR技術で教材化。VRは360度見渡すことができるため、とくに機械や立体物の操作、時間経過に応じて変化するような手順に有効。

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