■ 新入社員向け研修

新卒研修で扱われることの多いビジネスマナーや社会人としてのマインドセットなどの研修内容は、その多くをeラーニングで実施することができます。座学（知識学習）をeラーニングで個別に事前学習し、集合教育では演習やグループワーク、ディスカッションといった応用に充てることで、研修を効率的に行うと同時に研修全体の教育効果を上げることが可能です。 新入社員研修は普遍的な内容が多いことから、一度作った教材を繰り返し使用することができる点もメリットです。毎年新入社員研修を行うという企業にとってはeラーニングを活用することで、従来かかっていた会場費や交通費、宿泊費、講師費などの負担軽減も期待できます。

■ 全社員向け研修

働き方や人材の多様化が進むなか、多くの社員を一同に集めて行う集合研修は企業側にとっても社員側にとっても大きな負担となっています。そこで研修の一部をeラーニング化する動きが活発化しています。情報セキュリティやコンプライアンス、メンタルヘルス教育など、全従業員に必要であり、かつ個別学習でも対応可能な内容についてはeラーニングの活用が効果的です。確認テストの実施や受講管理も容易なため、全社的な知識定着や必須研修の実施にも有効です。
このように、従来の集合教育にeラーニングをうまく組み合わせた「ブレンデッドラーニング」を採用する企業がコロナ以降急増しています。どこまでをeラーニングで実施し、どこからを対面型教育で行うかは組織によって、あるいは解決したい課題によって異なりますが、それぞれに合ったeラーニングの活用で研修の効率化や教育効果の最大化を図ることができます。

■ 現場で働く人を対象とした実践型教育

従来は座学を中心としたeラーニングが主流でしたが、最近では店舗や飲食店、工場、医療などの現場で働く人たちを対象にした「実践型eラーニング」が増加傾向にあります。作業手順や操作方法、調理方法、接遇マナーといった“実際の動作を伴う手順やコツ”を動画教材化することで、大人数に向けてより分かりやすく伝えることが可能となりました。実践型eラーニングはスマホやタブレットを使い、現場でのすき間時間に気軽に視聴されているという特長があり、スマートデバイスの普及によって広がった新しい教育スタイルといえます。
こうした内容はこれまでOJT で教育されていた内容ですが、拠点や店舗によって教育レベルにばらつきが生まれやすいという弱点がありました。eラーニングを活用すれば教育内容を均一化でき、営業力強化やサービスの質向上、新人スタッフの即戦力化、売上向上などが期待できます。また、教える側である先輩社員や作業熟練者の手を止めることがなくなるため、生産性向上にもつながります。

■ 企業理念や経営方針などの浸透教育

企業理念や経営方針などの浸透教育にもeラーニングが活用されています。たとえば、新人に向けた企業理念の説明、期末の振り返りや年頭の抱負、または特定の取り組みに対するコメントなど、企業の代表や経営陣のメッセージを撮影して動画コンテンツ化し、LMSで配信します。トップの熱意や想いをダイレクトに伝えることができますし、ちゃんと視聴したかどうかの確認（受講管理）も行えます。
企業が目指す方向性をきちんと従業員へ発信できているかどうかは、従業員エンゲージメントを高めるだけでなく、働きやすい職場づくりやひいては企業そのものの成長や競争力アップにもつながります。従業員が企業への愛着を持ち、長く働き続けたくなる環境をつくるためにもeラーニングを効果的に活用していきましょう。

■ 社外パートナー向け教育

eラーニングは、社内だけでなく社外へ向けた教育にも活用できます。たとえば、全国各地に散らばる代理店や業務委託先といった社外パートナーに対し新サービスや新製品についての周知徹底を行う必要がある場合、社員が現地へ赴くよりも、eラーニングを介して研修動画を配信した方が効率的です。場所や時間を問わず受講できるため、海外の関係者への教育研修に使われているケースもあります。