【6月26日】通信課程を活用して外国人学生を呼び込む―アジアオンライン大学の挑戦《オンライン開催》

導入実績3000超を誇るeラーニング専門ソリューション企業 株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明)は、2025年6月26日（木）開催予定の第12回 KEI大学経営セミナー「通信課程を活用して外国人学生を呼び込む――アジアオンライン大学の挑戦」に共催ホストとして登壇いたします。

今回のテーマは、【通信課程を活用して外国人学生を呼び込む――アジアオンライン大学の挑戦】。
今年４月に岡山理科大学の通信教育部を教育基盤としてスタートした「アジアオンライン大学」（森田健作学長・元千葉県知事）。その立ち上げに携わった大月史嗣（おおつき・ふみつぐ）氏をゲストに迎え、オンラインの通信課程の可能性を探ります。

みなさまのご参加をお待ちしております。

開催概要

「アジアオンライン大学」は、岡山理科大学など学校法人加計学園が設置する大学の通信教育部の総称です。岡山理科大学・情報理工学部の通信教育部を教育基盤とし、2025年４月にフル・オンラインの学士課程として開設されました。初年度は、定員200名のうち約３分の１を国外居住の外国人が占め、学生は、ウズベキスタン、ミャンマー、インドネシア、バングラデシュ、ベトナム、中国、タイ、カンボジアの８カ国に設置されたサテライト学習センターで受講を開始されております。

「通信課程×国外居住の外国人」という組み合わせは、少子化の進行する日本における新しい大学教育のあり方として注目されています。通信制という制度の利用法から、オンライン授業の構築の仕方、外国人学生と日本人学生の両方の言語とニーズにどう対応するかなど、さまざまな運営ノウハウと、将来の可能性について深堀りする予定です。

登壇

ゲスト
学校法人加計学園 国際交流局長、評議員

大月 史嗣（おおつき・ふみつぐ）氏

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1959年生まれ。大学卒業後、1985年学校法人加計学園に採用され、主に学園の国際交流に関する業務を担当。アメリカ、中国をはじめ、インド、スリランカ、べトナム、ラオス、パキスタン、ネパール、カザフスタン、ロシア、マレーシア、タイ、ミャンマー、イランなど、アジアを中心とした多数の国々を訪問し、国際交流を実現。2016年、岡山県国際交流協会・理事、2018年、岡山県国際交流協議会・理事に就任。現在、学校法人加計学園 国際交流局長、評議員を兼任。

共催ホスト
株式会社デジタルナレッジ　代表取締役社長

はが 弘明（はが・ひろあき）

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株式会社デジタルナレッジ 代表取締役。工学院大学電子工学科卒業、富士電機株式会社入社、富士通との合弁会社にて基本ソフトウェア開発に従事。1995年12月に株式会社デジタル・ナレッジを創業、代表取締役社長就任。現在、株式会社 ドコモgacco 取締役、在ウズベキスタン私立大学JapanDigitalUniversity理事長、社団法人日本オンライン教育産業協会(e-Learning Awardsフォーラム) 副理事長、NPO法人 デジタルラーニングコンソーシアム 副会長、社団法人 JMOOC（日本オープンオンライン教育推進協議会） 理事、社団法人 日本1EdTech協会 理事を兼任。

セミナーホスト
KEI大学経営総研 所長

坂田 拡光（さかた・ひろみつ）氏

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KEI大学経営総研 所長 兼株式会社KEIアドバンス　取締役 兼コンサルティング部長 兼国際事業企画統括 兼高等教育事業企画開発統括 兼Nippon Global Educationl and Assessment JV LLC 会長。
2014年　株式会社KEIアドバンス入社。教育事業戦略推進部長拝命。
2019年　QS社と日本でのローカルパートナー化に向けた交渉に従事、その後国内でQSローカルパートナーとして国内大学向けのサービス展開を推進。
2021年　JICA民間連携事業に応募し、日本の教育エコシステム輸出の最初の展開としてウズベキスタンにて数学テストの実証事業の責任者として従事。
2023年　JICA事業後、ウズベキスタンにKEIの子会社としてNippon Global Education and Assessment JV LLCの設立責任者、そしてCEO兼会長に就任。現地にて日本式教育の導入支援及び日本への留学支援サービスを展開
2024年　留学生事業部を立ち上げ、まずは日本へのインバウンドの短期・長期留学サービスを展開開始。

株式会社デジタル・ナレッジについて

教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちが“学びの架け橋“となり、学習環境を創造します。
デジタル･ナレッジの使命は、教育機関や研修部門にある「知識（ナレッジ）」をより効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することです。これが日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダーである私たちの責任と考えています。私たちは教育機関様・研修部門様と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。