大学における AI活用実態調査

―AIを前提とした教育・研究・大学運営の現在地―

eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ（本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明）が運営するeラーニング戦略研究所は、大学教員を対象に、大学における生成AI活用の実態に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書を2026年8月に公開しました。

調査報告書ダウンロード（無料）

調査の結果、大学教員の86.1％が校務、70.4％が授業準備、91.3％が研究活動でAIを利用しており、教育・研究活動全般でAI活用が広がっていることが明らかとなりました。89.6％が「AIは大学教育にとって有用」と評価しており、AIが大学の教育・研究活動を支える実務ツールとして浸透しつつあることがうかがえます。

注目すべきは、学生のAI活用拡大を受け、すでに41.7％が授業や課題、評価方法を変更している点です。「今後変更予定」を含めると6割以上が見直しを予定または実施しており、大学教育においてAI利用を前提とした授業設計や評価方法への見直しが本格化しつつあることがうかがえます。

学生によるAI利用については、「一定条件のもとで利用を認めている」が過半数を占める一方、約2割は運用方針を定めておらず、大学によって対応状況にばらつきがみられました。不正利用や評価方法への課題を抱えながらも、一定の条件のもとで活用を認めるなど、各大学が模索を続けている実態がうかがえます。

そのほか、大学のAI活用成熟度分析や専門分野別分析を通じて、大学におけるAI活用の進展状況や分野ごとの特徴についても明らかにしています。

本調査結果のサマリ

1. 大学教員のAI活用が広がる。とくに研究活動での効果実感が高い傾向
2. 学生のAI活用拡大を受け、6割以上が「授業・課題・評価方法」を見直しへ
3. 大学のAI活用成熟度はほぼ3分。約7割が「ルール整備・組織運用段階」
4. 文系・理系・情報系・医療系――専門分野によって用途や支援に違い

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アンケート調査概要

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1. 小中高における生成AI活用実態調査報告
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株式会社デジタル・ナレッジについて

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これが1995年創業のeラーニング専門ソリューションベンダーである私たちの責任と考えています。
私たちは教育機関・研修部門と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。