小中高と大学における生成AI活用に関する比較調査報告書

eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都台東区、代表取締役社長:はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、2026年に実施・公開した「小中高におけるAI活用実態調査」と「大学におけるAI活用実態調査」の結果を横断的に整理した「小中高・大学におけるAI活用比較調査報告書」を2026年9月に公開いたしました。

調査報告書ダウンロード(無料)

本レポートは、新たに実施した調査ではなく、公開済みの2つの調査結果をもとに再編した比較レポートです。小中高と大学におけるAI活用の共通点や特徴を把握できるよう、比較可能な項目を中心に、教員のAI活用、児童生徒・学生のAI利用、利用ルール・運用、課題・支援の観点から結果を横断的に整理しています。




調査結果:教員のAI利用頻度



調査結果:児童生徒・学生のAI利用状況



調査結果:AI利用に関するルール

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本調査結果のサマリ

  1. 教員のAI活用は小中高・大学ともに浸透。大学では「ほぼ毎日」の利用がより多い
  2. 児童生徒・学生にも広がるAI活用――利用状況・用途には違いがみられる
  3. AI利用ガイドラインは大学の半数超が整備。小中高は「ルールなし」が4割超
  4. 小中高は「教員研修」、大学は「不正利用対策」――求める支援にも特徴

比較レポート概要・調査概要

比較レポートの目的 2026年に実施した「小中高におけるAI活用実態調査」と「大学におけるAI活用実態調査」の結果をもとに、
学校段階による共通点や特徴を整理し、教育機関におけるAI活用の現状を俯瞰する。
調査方法 アンケート専門サイトを用いたWebアンケート調査
調査期間 小中高調査2026年4月20日~4月23日/大学調査2026年7月2日~7月8日
調査対象 小中高調査:小学校、中学校、高校の校長、副校長/教頭、主幹教諭、主任教員、ICT担当教員、一般教員

大学調査:国公立大学、私立大学の教授、准教授、講師、助教、特任教授・客員教授(いずれも常勤教員)
有効回答数 小中高調査 133名/大学調査 115名

多数の関連レポートも公開中!教育・人材育成に関心のある方はぜひご活用ください。

  1. 大学における生成AI活用実態調査報告
  2. 小中高における生成AI活用実態調査報告
  3. 外食・飲食サービス業界の人材育成に関する調査報告
  4. 建設・設備管理業界の人材育成に関する調査報告
  5. 教育DXに関する調査報告
  6. デジタルバッジに関する調査報告 ほか多数

株式会社デジタル・ナレッジについて

教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちが“学びの架け橋“となり、学習環境を創造します。
デジタル・ナレッジの使命は、教育機関や研修部門にある「知識(ナレッジ)」をより効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することです。
これが1995年創業のeラーニング専門ソリューションベンダーである私たちの責任と考えています。
私たちは教育機関・研修部門と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。

【会社概要】
株式会社デジタル・ナレッジ
代表取締役社長 𡌶 弘明(Haga Hiroaki) / 代表取締役COO 吉田 自由児(Yoshida Jiyuuji)
本社:東京都台東区上野5-3-4 eラーニング・ラボ秋葉原
TEL :03-5846-2131(代表)、050-3628-9240(導入ご相談窓口)

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