eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都台東区、代表取締役社長:はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、2026年に実施・公開した「小中高におけるAI活用実態調査」と「大学におけるAI活用実態調査」の結果を横断的に整理した「小中高・大学におけるAI活用比較調査報告書」を2026年9月に公開いたしました。

本レポートは、新たに実施した調査ではなく、公開済みの2つの調査結果をもとに再編した比較レポートです。小中高と大学におけるAI活用の共通点や特徴を把握できるよう、比較可能な項目を中心に、教員のAI活用、児童生徒・学生のAI利用、利用ルール・運用、課題・支援の観点から結果を横断的に整理しています。

調査結果:教員のAI利用頻度

調査結果:児童生徒・学生のAI利用状況

調査結果:AI利用に関するルール
本調査結果のサマリ
- 教員のAI活用は小中高・大学ともに浸透。大学では「ほぼ毎日」の利用がより多い
- 児童生徒・学生にも広がるAI活用――利用状況・用途には違いがみられる
- AI利用ガイドラインは大学の半数超が整備。小中高は「ルールなし」が4割超
- 小中高は「教員研修」、大学は「不正利用対策」――求める支援にも特徴
比較レポート概要・調査概要
| 比較レポートの目的 | 2026年に実施した「小中高におけるAI活用実態調査」と「大学におけるAI活用実態調査」の結果をもとに、 学校段階による共通点や特徴を整理し、教育機関におけるAI活用の現状を俯瞰する。 |
|---|---|
| 調査方法 | アンケート専門サイトを用いたWebアンケート調査 |
| 調査期間 | 小中高調査2026年4月20日~4月23日/大学調査2026年7月2日~7月8日 |
| 調査対象 | 小中高調査:小学校、中学校、高校の校長、副校長/教頭、主幹教諭、主任教員、ICT担当教員、一般教員 大学調査:国公立大学、私立大学の教授、准教授、講師、助教、特任教授・客員教授(いずれも常勤教員) |
| 有効回答数 | 小中高調査 133名/大学調査 115名 |
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株式会社デジタル・ナレッジについて
教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちが“学びの架け橋“となり、学習環境を創造します。
デジタル・ナレッジの使命は、教育機関や研修部門にある「知識(ナレッジ)」をより効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することです。
これが1995年創業のeラーニング専門ソリューションベンダーである私たちの責任と考えています。
私たちは教育機関・研修部門と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。
株式会社デジタル・ナレッジ
代表取締役社長 𡌶 弘明(Haga Hiroaki) / 代表取締役COO 吉田 自由児(Yoshida Jiyuuji)
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