2025年1月発行
eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は、企業、大学、教育事業者、資格認定団体の経営者や担当者100名を対象に、デジタルバッジ発行に関する調査を実施いたしました。
約4割がデジタルバッジを発行。大学では約46％が導入済み
デジタルバッジを認知している層のうち、37％が既に「発行している」、39％が「検討している」と回答しました。特に大学においては46.7％と半数近い導入率となっており、教育機関におけるスキルの可視化ツールとして急速に浸透している実態が明らかとなりました。
【調査結果1．デジタルバッジの発行状況】
88％が「必要」と回答。DX推進やコスト削減に大きな期待
「デジタルバッジは今後の教育・ビジネスに必要」と答えた人は88.2％に達しました。期待されるメリットとして「DX推進」や「タレントマネジメント」が挙がっており、実際に導入した組織からは「優秀な人材採用とコスト削減の両立」や「学習者の意欲向上」といった具体的な効果が報告されています。
【調査結果6．デジタルバッジは必要か】
本報告書でわかること（調査結果のサマリ）
- 発行体別の導入実態：企業・大学・団体の比較
どの組織がどのような目的でデジタルバッジを採用しているのか。発行・検討状況の内訳。 - 「修了証」から「スキル証明」へ。多様な活用シーン
コース修了、資格認定、専門スキル。デジタルバッジが代替する従来の証明書の種類。 - 現場が直面する「活用・導入方法」の壁
メリットは感じつつも「具体的な使い方がわからない」という課題に対する現状分析。 - 導入後に得られた「劇的な費用対効果」の実例
作業費の削減や学生の姿勢変化など、先行導入組織によるリアルな成功事例。
アンケート調査概要
| 調査目的 | 企業や大学におけるデジタルバッジの発行状況や担当者の意識を調査し、課題と今後の動向を探る |
|---|---|
| 調査期間 | 2024年11月25日～11月27日 |
| 調査方法 | Webアンケート調査 |
| 調査対象 | 企業・大学・教育事業者の経営者・担当者 100名（デジタルバッジ認知層） |
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- 社会人のデジタルバッジ取得に関する調査報告書
- 社会人の生成AI利用に関する調査報告書
- 大学におけるリカレント教育に関する調査報告書
- 講座・研修・教材等のオンライン販売に関する調査報告書
会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役社長 はが 弘明 ／ 代表取締役COO 吉田 自由児
URL：https://www.digital-knowledge.co.jp/
