《小中高のAI活用実態調査》教員の約9割が効果実感。“AI活用成熟度”が高い学校ほど有用性評価も高い結果に

eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都台東区、代表取締役社長:はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、小中高の教員を対象に、学校における生成AI活用の実態に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書を2026年6月に公開しました。

小中高のAI活用実態調査 イメージ

調査の結果、教育現場におけるAI活用は、校務効率化や授業準備を中心に着実に広がりつつあり、約9割の教員がAI活用効果を実感していることが明らかとなりました。

AI活用成熟度別分析では、活用段階が高い学校ほどAIの効果実感・有用性評価も高い傾向がみられた一方、懸念内容は「学力低下」から「運用・管理」へと変化しており、活用定着に伴い課題も変化していく様子が確認されています。

調査結果:校務におけるAI利用用途
調査結果:効果実感
調査結果:AI活用成熟度×有用性

調査結果① 教員の約9割が生成AI活用による効果実感、一方で運用整備には課題

教員は「会議・報告資料作成」「行事・イベントの企画作成」「連絡文書・お知らせ作成」など幅広い校務でAIを活用しており、その利用率は84.2%に上ることが明らかとなりました。授業準備における利用率も74.4%に上り、「教材作成」での利用が最も多い結果となっています。また、教員の約9割がAI利用効果を実感していることが明らかとなりました。

一方で、学校内での利用ルールやガイドライン整備、教員研修の実施については学校間で対応差がみられ、「ルール・ガイドラインが未整備」「指導方法がわからない」との悩みが多く挙げられています。

調査結果② 生徒利用は拡大傾向、期待と懸念が併存

生徒によるAI利用は「授業で利用させたことがある」(18.8%)、「自主利用を把握している」(25.6%)、「自主利用の可能性はあるが把握していない」(33.8%)で、校種によって利用実態の把握状況に差がみられました。

利用用途は「調べ学習」「発表資料作成」「探究学習」が中心で、教員は教育効果への期待を持つ一方、思考力低下や依存への懸念も抱いています。自由記述では「AI利用かどうか判別が難しい」「情報の正確性や精度」に関する不安が目立ち、評価や指導方法への課題認識の高さが読み取れる結果となっています。

調査結果③ “AI活用成熟度”が高い学校ほど効果実感・有用性評価も高い

本調査では、教員の利用状況・学校のルール整備などをもとに「AI活用成熟度」を4段階に分類しました。その結果、AI活用成熟度が高い学校ほどAIの効果実感・有用性評価も高い傾向がみられました。また、懸念内容も「学力低下」から「運用・管理」へと変化しており、活用定着に伴い課題も変化していく傾向が確認されています。このことから、学校単位でのルール整備や教員研修の実施が、AI活用定着の重要な要素であることが示唆されます。

今後は、教員研修や活用事例共有に加え、LMS連携を含む学習基盤との連携や安全な利用環境整備を通じて、学校現場におけるAI活用を継続的に支援していくことが重要になると考えられます。

【本調査における成熟度定義】

成熟度定義には本調査の 「校務利用」「授業準備利用」「ルール整備」「推奨・契約ツール」「教員研修」の5項目を使用した。なお、本調査における成熟度は学校全体のDX成熟度ではなく、AIに関する利用・運用状況をもとに分類したものである。

アンケート調査概要

調査目的 小中高における生成AI活用の実態を調査する。単なる利用率調査にとどまらず、複数設問から「AI活用の成熟度」を定義し、成熟度別の課題や支援要件を明らかにする。
調査方法 アンケート専門サイトを用いたWebアンケート調査
調査期間 2026年4月20日~4月23日
調査対象 小学校、中学校、高校の校長、副校長/教頭、主幹教諭、主任教員、ICT担当教員、一般教員

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デジタル・ナレッジは、教育機関様や研修部門様と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。

【会社概要】
株式会社デジタル・ナレッジ
代表取締役社長 𡌶 弘明(Haga Hiroaki) / 代表取締役COO 吉田 自由児(Yoshida Jiyuuji)
本社:東京都台東区上野5-3-4 eラーニング・ラボ秋葉原
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