2012年1月発行
eラーニング戦略研究所は、全国の小中高、大学・専門学校、予備校・学習塾の教職員および経営者 計118名を対象に、ビデオ教材（映像コンテンツ）の教育利用の実態についてアンケート調査を実施しました。
教育現場の約8割が「動画を活用したい」と回答
教育現場において動画・映像コンテンツを「活用したい」「どちらかと言えば活用したい」と回答した人は8割近くに上りました。最大のメリットとして挙げられたのは「わかりやすく学習効果が高い（75.4％）」であり、教育機関の種別を問わず、映像による理解促進への強い期待が明らかとなっています。
導入を阻む最大の要因は「コンテンツ作成の負荷」
一方で、活用におけるデメリットとしては「コンテンツ作成の時間・コスト（56.8％）」が突出し、次いで「学校全体への浸透不足」が挙げられました。教職員個人の意欲は高いものの、教材を自前で用意する負担や、組織的な理解が得られないことが導入の大きなハードルとなっています。
本報告書でわかること（アンケート結果のポイント）
本報告書では、現場が求める「ただ見せるだけで終わらない動画教材」のあり方について、多角的な分析を行っています。
- 実際に活用されている動画コンテンツの内容
講義・授業映像、ニュース・参考映像、専門技術。現場では「何」を「どう」見せているのか？ - 内製か外注か？動画教材の作成実態
半数が学校内で作成。求められる「低コストで平易な作成ツール」へのニーズ - iTunes UやYouTube for Schoolsへの期待値
新しい動画プラットフォームを教育関係者はどう評価し、どこに可能性を感じているか - 「見せるだけ」で終わらせないための課題
eラーニングやテストとの組み合わせなど、教育効果を最大化する「活用の工夫」
※本報告書では、性別・年代別・勤務先別の詳細な集計データや、現場の教職員による具体的な要望・意見も詳しくご覧いただけます。
アンケート調査概要
| 調査期間 | 2011年12月22日(木)～12月26日(月) |
|---|---|
| 調査方法 | Webアンケート方式 |
| 調査対象 | 全国の小中高、大学・専門学校、予備校・塾の教職員および経営者 118名 |
| 勤務先内訳 | 大学・院(29.7%)、塾・予備校(39.0%)、高校(17.8%)、専門(11.0%)、小中(2.5%) |
