企業における動画活用及びインターネット動画配信利用に関する意識調査報告書

2012年5月発行

eラーニング戦略研究所は、全国の22歳以上の社会人（管理職以上）計300名を対象に、企業における動画活用の実態と、インターネット動画配信サービスの利用に関するアンケート調査を実施しました。

導入済みの企業の82％が「効果あり」。情報共有の質が向上

企業における動画配信の利用はまだ1割程度に留まるものの、すでに導入している企業の8割以上が「効果があった」と回答。業務知識の伝達や商品紹介、社内ナレッジの共有において、動画が非常に有効な手段であることを裏付ける結果となりました。
現在はYouTube等の無料サービスや自社サイトを活用するケースが多く、社内PCだけでなくタブレットやスマートフォンでの閲覧も視野に入れた活用が進んでいます。

導入検討の最大の障壁は「予算・コスト」

一方で、導入を検討中の企業が最も懸念しているのは「予算・コスト面（70.3％）」であり、次いで「情報漏洩（48.4％）」が続いています。
サービス選定においては「機能の充実」や「使いやすさ」と同等に、高度なセキュリティ対策が求められており、コストと安全性のバランスが導入の大きな鍵を握っている実態が浮き彫りとなりました。

本報告書でわかること（アンケート結果のポイント）

本報告書では、企業がどのような動画を保有し、今後どのように活用しようとしているのか、その本音を詳細に分析しています。

• 企業が保有する動画コンテンツの内訳
  会社案内、商品紹介、マニュアル。どのような形式で何本程度保有しているかの実態
• 「外注」か「内製」か。動画作成の現場事情
  「クオリティ」と「制作時間」のジレンマ。外注を選択する理由と自社制作の課題
• 動画配信サービスの選定基準トップ3
  管理職が重視する「機能」「セキュリティ」「操作性」の優先順位
• 「導入しない派」の懸念事項
  「効果が不明確」「使い道がわからない」といった否定派・慎重派の意識分析

※全ページの報告書では、業種別・役職別の詳細なクロス集計や、運用・選定に関する具体的な自由回答集をご覧いただけます。

アンケート調査概要