【プレスリリース】アダプティブラーニングの先駆企業 米国Knewton社と業務提携

～すべての学習者に最適な学びを。アダプティブラーニングソリューション提供開始へ～

導入実績1500超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明、以下デジタル・ナレッジ)は、アダプティブラーニングのソリューション事業においてJohn Wiley & Sons, Inc.,（本社：米国ニュージャージー州、代表取締役社長：Brian Napack、以下Knewton）と業務提携契約を締結しましたことを2020年1月23日に発表致しました。

今回の提携により、デジタル・ナレッジは新しいアダプティブラーニングソリューションをご提供すると共に、本提携で得る知見を生かし、すべての学習者に対し最適な学びを届けることのできるアダプティブラーニングモデルの構築に挑みます。

業務提携の背景

デジタル・ナレッジはこれまで数多くの企業・官公庁・塾・スクール・学校法人に対し、1500を超えるeラーニングプロジェクトを成功に導くなど、テクノロジを活用した教育の実践ノウハウを積み重ねてまいりました。
昨今、テクノロジの進化により一人ひとりに最適な教育をご提供可能なアダプティブラーニングへの関心が高まり、取り組み強化の必要性を感じておりました。
今回、世界で数千万人に活用されてきた 高品質なアダプティブラーニングエンジンを持つKnewtonとタッグを組むことで、より先進的な学びの機会を提供しさらなる教育の発展に貢献するため、この度の業務提携に至りました。

デジタル・ナレッジのアダプティブソリューションについて

教材の数、形式、バリエーション、また受講者の特性や学習期間などによって最適なアダプティブラーニングの形は異なります。デジタル・ナレッジでは、大きく分けて2タイプのアダプティブラーニングソリューションをご用意しております。お客様のニーズに合わせた、最適なアダプティブラーニングソリューションをご提供いたします。

１）ナレッジグラフ評価型

教材の数が多く、広い範囲を体系的に学ぶのに適しています。
教材を学習単元(Learning Objective， 教材を構成する学びのねらい)に分け、それぞれの単元に強弱の付いた関連付けを行います。ナレッジグラフ評価型では、一人ひとりの学習者の単元に対する理解度の変化を常に計測し、目標達成すれば次の単元に進みます。ある単元の習得につまずいている場合は、その単元を理解するために必要な単元に即時に遡って、問題や教材に取り組むことをレコメンドされます。この繰り返しにより、「分からない事が分からないまま先に進む」「簡単な問題ばかり解いて学習に飽きてしまう」というような事にならず、一人ひとりに適切な順序や方法で学習を進め、効率よく修了する事ができます。また学習状況や達成状況を可視化することにより、コーチやメンターが個々の学習者の理解度を把握し適切な指導やカウンセリングを行うことが可能になります。学習者によって理解の速度やベースとなる知識に差がありますが、ナレッジグラフ評価型であれば一人ひとりの学習者に最適化された学びを提供する事が出来ます。
すでにファーストユーザーとして、英会話スクールを運営されている株式会社イーオン様に「ナレッジグラフ評価型」をご導入いただいております。

２）系統トレース型

限られた時間内で、一定の学習内容の理解を定着させるのに適している「系統トレース型」もご用意しております。

■John Wiley & Sons, Inc.,(Wiley)について

Wileyはグローバル企業として、人々や組織が成功のために必要とするスキルと知識の向上をお手伝いします。Wileyは、理工医学および人文社会科学分野での電子ジャーナル出版とともに、eラーニング・人材アセスメント・資格取得を目的とする各種ソリューションの提供を通じて、大学や学協会、企業、政府機関ならびに個人が、産学両界において自らの成果が生み出すインパクトを高められるよう支援します。創業から200年以上にわたり、Wileyは各界の関係者のために、着実な結果を残してきました。

■株式会社デジタル・ナレッジについて

『デジタル・ナレッジ』は、創業より20年以上にわたり「知識（ナレッジ）」をより効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することをコンセプトに、『日本で初めてのeラーニング専門ソリューション企業』として、数多くの組織内研修部門、塾・スクール、高等教育機関に対し1500を超えるeラーニングシステムを立ち上げ、成功に導いて参りました。お客様と教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちがお客様と受講者をつなぐ“学びの架け橋“となり、より良い教育を実現していく。 ――
これを私たちの責任と捉え、先進の教育テクノロジ開発と最新の情報が集まる環境づくりに挑戦し続けています。