2012年に実施した「ビデオ教材（映像コンテンツ）の教育利用に関するアンケート調査」の定点調査として、同内容のアンケート調査を2014年9月に実施した。小中高、大学・大学院、専門学校、予備校・学習塾の教職員・経営者を対象に、動画コンテンツの利活用状況や時系列変化を調査した。
その結果、回答者の半数が「動画コンテンツを教育利用したことがある」と回答しました。内訳は、「講義・授業内容の活用」が最多で76.3％、次いで「ニュース・参考映像」など既存の映像の活用や「専門技術やPCの操作方法等」の映像化も増えています。
また、「動画コンテンツを今後活用したい」は約8割に達し、教育関係者の多くが動画コンテンツの教育利用にきわめて前向きであることが明らかとなりました。Apple社が提供する教育コンテンツ配信システム「iTunes U」や、教育・学習向けの動画・映像コンテンツを厳選した「YouTube for Schools」等の動画コンテンツサービスについても6割以上が「利用してみたい」と回答、2012年に比べて関心度が高まっています。
82.2％が「わかりやすく学習効果が高い」、58.5％が「学習意欲が上がる」と評価した動画コンテンツ。一方で「教材作成にかかる時間とコスト」をデメリットと捉える人が2012年よりも増加しています。実際に、学校で利用されている動画の約半数は教職員により内製されていますが、その割合は減少傾向にあり、学習効果の高い動画教材を作成したい一方、時間・コスト面で負担が大きい現場の問題が浮き彫りとなった形です。また、「種類が豊富で選択できるようになると良い」「検索のし易さ」「準備が簡単なもの」など、コンテンツの充実や利用のし易さなどを求める声も多く聞かれました。
アンケート結果から見るポイント
- 「動画コンテンツを教育利用したことがある」は５割、「今後活用したい」は８割。
- もっとも活用されている動画コンテンツは「講義・授業内容」。半数が教職員による内製。
- ８割が「わかりやすく学習効果が高い」と評価、前回調査より６．８％増加。デメリット一位は「教材作成にかかる時間・コスト」で前回調査より１１％増加。
アンケート調査概要
- 調査目的 ：教育現場におけるビデオ教材（映像コンテンツ）の利活用状況を調査し、2012年に実施した同調査結果と比較した定点観測により傾向を把握する。
- 調査期間 ：2014年9月11日(木)～9月12日(金)
- 調査方法 ：Webアンケート方式
- 調査地区 ：全国
- 調査対象 ：小学校・中学校・高校、大学・大学院、専門学校、予備校・学習塾の教職員、経営者 計118名
