今日は４月３０日、暦の上では平日ですが、通勤電車はいつもよりやや少ない感じがするし、社内を見回すと休みを取っている人もおり、ややゴールデンウィーク（GW）っぽい感じがしております。
じゃあどのくらいGWなのか？ というのを見てみるために、ひとつデータを引っ張り出してみました。
（以下、eラーニングには、まーったく関係ありませんので、そこのところはあらかじめご了承ください）
Monthly Archives: 4月 2015
無料授業支援ツール”Clica”がバージョンアップ
デジタル・ナレッジは（ご存知の通り）eラーニングのソリューション会社でして、いろいろなeラーニングパッケージやそれらを活用したソリューションを提供しており、多くの企業様や学校様でご利用いただいております。
その一方、「多くの方が無償で触れることができるサービスあってもいいんじゃない？ とりあえず売上利益はさておき。なんだか面白そうだから」と思い立ち、教育に役立つサービスを提供できないかと思っておりました。
その流れでスタートしたのが無料授業支援ツール”Clica“(クリカ)です。
早稲田大学との共同研究スタート：ラーニングアナリティクスによる退学予兆検出プロジェクト
昨今、学習におけるデータマイニング(Data Mining)、ラーニングアナリティクス(Learning Analytics)など、eラーニングの世界でもビッグデータをどう扱うか？ という議論が始まっています。
一歩先にAmazonやGoogleをはじめとするIT企業がビッグデータを取り扱ったサービス、たとえばAmazonでは閲覧・購入履歴などから「おすすめ」を表示したり、というのを以前より始めており、我々もその恩恵を受けているわけです。ユーザたちの履歴の巨大なデータから関連性を見出し、それを個々に適用することで次の需要予測をする、という感じでしょうか。
このAmazonの例は、いわゆる「レコメンド」(Recommend)とか「アダプティブ」(Adaptive)とか呼ばれるもので、教育の世界でいうと、「このテスト問題を間違えた人は、次にこの問題をやるといいですよ」と最適な問題を出題する適応型の学習を行うエンジンとしてすでに使われていたりします。
Video+ SS（通称「倍速プレイヤー」）をリリースしました
今月はリリースが立て続きますが、今日リリースされた新サービス”Video+ SS”の紹介をいたします。
昨今、eラーニングのコンテンツが動画にシフトしているのは周知の通りですが、弊社でもストリーミング配信事業やVideo+といったマルチデバイス動画配信パッケージを手掛けており、これまで多くのお客様にご利用いただいております。
特にVideo+は小規模から大規模まで適正価格で安定した動画配信サービスを受けられることから大変人気があり、多くのお客様でご利用いただいております。
そんな中、特に資格系の講座や塾を運営されている方からは、効率的な学習方法として倍速再生（１時間の講座を３０分で視聴できる）はできないか？ という問い合わせをいただいておりました。
確かにリアルの教室での様子を見ているとテープレコーダーを持ち込んで録音して、それを後日倍速で聴いて復習する人が多かったですし、弊社が１０年以上前に手掛けたDVD駆動型の資格講座受講システムにも倍速再生がありました。これをオンラインで実現しない手はない！ というわけで今回のリリースにこぎつけた次第です。
株式会社Ｚ会と株式会社デジタル・ナレッジが業務提携合意
本日プレスリリースを発行しましたが、株式会社Z会さんと弊社デジタル・ナレッジが業務提携することになりました。
株式会社Ｚ会（本社：静岡県駿東郡 代表取締役社長：藤井孝昭）と株式会社デジタル・ナレッジ（本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明）は、学校を対象にして高品質な「教育ＩＣＴ環境」の実現に向けた業務提携を行うことに合意いたしました。
Ｚ会グループは創業以来80余年にわたり、自宅で確かな力がつく通信教育、参考書・問題集や一般書籍・本の発刊、中学・高校・大学受験の教室（塾・予備校）という3つの柱で、幼児（年少・年中・年長）、小学生、中学生、高校生、大学生、社会人と全ての人の「学習」をサポート。初等・中等分野では難関校・難関大学への合格者を多数輩出し、通信教育の代名詞としてブランドを確立しました。
一方、デジタル・ナレッジは1995年に設立し、日本で初めてのｅラーニング専門企業としてｅラーニングの立ち上げに関わるテクノロジ開発、運営などすべてを提供するワンストップメニューを展開。学校、企業・官公庁、塾・スクールなど1000を超える組織にｅラーニングを開発・提供し、成功に導いてまいりました。
教育のＩＣＴ化においては政府が「2020年までに１人１台の情報端末配備」を閣議決定しており、また近年、タブレット・スマートフォンなどのテクノロジの急速な発展から、今後は一層の市場拡大・関連事業のニーズ増大が予想されます。
この度の提携で、両社の強みである高品質な「教育」「テクノロジ」や、築き上げてきたノウハウ、技術力、販売力を相互に活用・融合し、これまでは実現できなかった新たな事業機会の創造、高まりつつあるＩＣＴ事業のニーズへの対応、さらなる教育の発展に貢献してまいります。